当社について

サステナビリティ

当社のアプローチ

当社のアプローチは、豊富な専門知識を活かし、お客様がサステナビリティに関する目標とリスク・リターン目標を両立させることを可能にします。以下の3つのテーマを中核とするフォワード・ルッキングの観点に基づいています。

    エネルギー転換:低炭素経済への移行を支援

    生態系:環境、生物多様性、自然資源の保全

    平等:社会的包摂、公正なガバナンス、社会的公平の促進

当社は、サステナブルなテーマ型投資や銘柄選択、ならびに積極的なスチュワードシップ活動を通じて、実体経済における成果の創出に貢献することを目指しています。発行体やパートナー企業、政策立案者との建設的な対話を通じて、前向きな変化の促進に取り組みます。また、当社自身の企業慣行および情報開示においても高い基準を維持するとともに、従業員のエンゲージメントおよび教育を通じてサステナビリティを重視した企業文化を醸成しています。

当社は、社会の変化、経済、そして金融市場に影響を与える4つのメガトレンドを特定しています。それは、環境問題、地政学的変化、人口動態の変化、そしてイノベーションです。これらを分析することにより、リスクと投資機会を特定し、より持続可能な未来に向けた投資判断に活かすことを目指しています。当社のテーマ型投資についてはこちらからご確認頂けます。

当社のポリシーと報告書

当社は責任ある投資への取り組みをポリシーにまとめ、サステナビリティ目標等の達成に向けた進捗状況について定期的に報告しています。

詳しくはこちら(グローバルサイト)

ご留意事項

本資料は、BNPパリバ・アセットマネジメントグループ、又はその関連会社、及び運用委託先が作成した資料等をもとに、BNPパリバアセット・マネジメント株式会社(以下、弊社といいます。)が作成したものです。本資料は、投資に係る参考情報を提供することを目的としており、特定の有価証券の勧誘を目的として作成したものではありません。また、弊社が特定の有価証券の販売会社として直接説明するために作成したものではありません。弊社は信頼性が高いとみなす情報等に基づいて本資料を作成しておりますが、当該情報等が正確であることを保証するものではなく、本資料に記載された情報等を使用することによりお客様が投資判断を行った結果被った損害を補償するものではありません。本資料に記載された意見・見通しは作成時点での弊社及び弊社グループの判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではありません。また、当該意見・見通しは、予告なく変更されることがあります。

投資信託は一般的に、株式、債券等様々な有価証券へ投資します。有価証券は市場環境、有価証券の発行会社の業績、財務状況等により価格が変動するため、投資信託の基準価額も変動し、損失を被ることがあります。また、外貨建の資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、お客様の投資元本は保証されているものではなく、運用の結果生じた利益及び損失はすべてお客様に帰属します。

投資信託にかかる報酬額およびその他費用は、保有金額又は保有期間等によって異なるため、あらかじめその合計額を表示することはできません。また、投資信託に係る費用は、それぞれの投資信託によって異なるため、ご投資の際には投資信託説明書(交付目論見書)や目論見書補完書面をご覧下さい。

引用部分を除き、本資料の著作権は当社に帰属します。掲載情報・資料等の一部、若しくは全部を許可なくして転載、複製等二次使用することを禁じます。なお、本資料が翻訳である場合、弊社は翻訳等には正確性を期していますが、必ずしもその完全性を担保するものではありません(万一、原文と和訳との間に齟齬がある場合には、英語の原文が優先することをご了承下さい)。

本資料で使用しているインデックス・商標等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該インデックス・商標等の権利者に帰属します。なお、各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。

BNPパリバ・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 登録番号:関東財務局長(金商) 第16号
加入協会 : 一般社団法人 資産運用業協会、日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

BNPパリバ・アセットマネジメントのアプローチと企業理念に関する内容は情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の取得勧誘を目的としたものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。ウェブサイトに記載された金融商品の特徴は、サステナビリティの特性を含めて異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく目論見書や契約締結前交付書面をご覧下さい。

環境・社会・ガバナンス(ESG)投資に関するリスク:ESGと持続可能性を統合する際、EU基準で共通または統一された定義やラベルがないため、ESG目標を設定する際に資産運用会社によって異なるアプローチが取られる場合があります。これはESGと持続可能性の基準を統合した投資戦略を比較することが困難であることを意味しており、同じ名称が用いられていても異なる測定方法に基づいている場合があるということです。保有銘柄のESGや持続可能性に関する評価において、資産運用会社は、外部のESG調査会社から提供されたデータソースを活用する場合があります。ESG投資は発展途上の分野であるため、こうしたデータソースは不完全、不正確、または利用できない場合があります。投資プロセスにおいて責任ある企業行動指針を適用することで、特定の発行体やセクターが除外される場合があります。その結果、当該指針を適用しない類似の投資戦略のパフォーマンスよりも良くなったり、悪くなったりする場合があります。