BNP AM

The sustainable investor for a changing world

Portfolio perspectives | 記事 - 1 分で読める

債券クォータリー2024年1月「予想される逆流」

Daniel Morris
2 Authors - Portfolio perspectives
2024-02-06 · 1 分で読める

BNPパリバ・アセットマネジメント(BNPP AM)は、債券市場に関する最新の見通しを提供する「債券クォータリー」を四半期毎に発行しています。2024年1月号の主なポイントは以下の通りです。

  • BNPP AMの基本的なシナリオは、米国の経済成長ペースが長期トレンドをわずかに下回る水準まで減速することです。これにより失業率は若干上昇する可能性が高いものの、景気後退は避けられると考えています。同時に、インフレ率は少なくとも2024年は米連邦公開市場委員会(FOMC)の目標に向けて緩やかな減速を続けるでしょう。
  • 長期トレンドを下回る経済成長率、労働市場の緩和、(目標を上回っているものの)インフレ率の減速が組み合わさることで、FOMCは2024年には政策金利の引き下げを開始することになるでしょう。私たちの推計では、利下げはまさに中立金利の3%で終了すると予想されます。
  • クレジット状況の厳格化と成長鈍化の組み合わせは、さほどブレークイーブンインフレ率(市場が推測する期待インフレ率)低下の兆候とはならない可能性があります。賃金の伸びは引き続き鈍化するとみられますが、欧州中央銀行(ECB)の目標である2%には依然として高すぎる水準にとどまっています。 ECBが現行の政策枠組みにおいて(フォワードルッキングではなく)リアルタイムのインフレデータを重視しているため、過剰な引き締めのリスクが高まっていると考えます。
  • 2024 年に向けて主要先進国の経済がソフトランディング(軟着陸)し、金融政策が緩和されることから、グローバル社債は下支えされると予想します。
  • 先進国市場における金利低下の動きにより、不確実性とボラティリティが低下し、今後数カ月間の新興国債券にとってもサポート材料となるでしょう。

<ご留意事項>

本資料はBNP Paribas Asset Management, USA Inc. が作成した情報提供用資料を、BNPパリバ・アセットマネジメント株式会社が翻訳したもので、特定の金融商品の取得勧誘を目的としたものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当社は、翻訳や編集には正確性を期していますが、必ずしもその完全性を担保するものではありません。万一、英語と翻訳との間に齟齬がある場合には、英語の原文が優先することをご了承下さい。

本資料における統計等は、信頼できると思われる外部情報等に基づいて作成しておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。本資料には専門用語や専門的な内容が含まれる可能性がある点をご留意ください。本資料中の情報は作成時点のものであり、予告なく変更する場合があります。本資料中の過去の実績に関する数値、図表、見解や予測などを含むいかなる内容も将来の運用成績を示唆または保証するものではありません。本資料で使用している商標等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該商標等の権利者に帰属します。

BNPパリバ・アセットマネジメント株式会社は、記載された情報の正確性及び完全性について、明示的であるか黙示的であるかを問わず、なんらの表明又は保証を行うものではなく、また、一切の責任を負いません。なお、事前の承諾なく掲載した見解、予想、資料等を複製、転用等することはお断りいたします。

投資した資産の価値や分配金は変動する可能性があり、投資家は投資元本を回収できない可能性があります。新興国市場、または専門的なセクター、制限されたセクターへの投資は、入手可能な情報が少なく流動性が低いため、また市場の状況(社会的、政治的、経済的状況)の変化により敏感に反応しやすいため、より不安定性があり、大きな変動を受ける可能性があります。

環境・社会・ガバナンス(ESG)投資に関するリスク:ESGと持続可能性を統合する際、EU基準で共通または統一された定義やラベルがないため、ESG目標を設定する際に資産運用会社によって異なるアプローチが取られる場合があります。これはESGと持続可能性の基準を統合した投資戦略を比較することが困難であることを意味しており、同じ名称が用いられていても異なる測定方法に基づいている場合があるということです。保有銘柄のESGや持続可能性に関する評価において、資産運用会社は、外部のESG調査会社から提供されたデータソースを活用する場合があります。ESG投資は発展途上の分野であるため、こうしたデータソースは不完全、不正確、または利用できない場合があります。投資プロセスにおいて責任ある企業行動指針を適用することで、特定の発行体やセクターが除外される場合があります。その結果、当該指針を適用しない類似の投資戦略のパフォーマンスよりも良くなったり、悪くなったりする場合があります。

関連するインサイト

2022年投資環境見通し「SHOOTING THE RAPIDS-急流を乗り切る-」
グリーンボンドやソーシャルボンド、サステナビリティ・ボンドへの投資
BNPPAM

ご留意事項

BNPパリバ・アセットマネジメント株式会社の運用戦略や商品は、値動きのある金融商品等を投資対象として運用を行いますので、運用ポートフォリオの運用実績は、組入れられた金融商品等の値動きの変化による影響を受けます。
また、金融商品取引業者等と取引を行うため、その業務または財産の状況の変化による影響も受けます。資産の価値の減少を含むリスクはお客様に帰属します。したがって、元金および利回りのいずれも保証されているものではありません。
運用口座や投資信託によって投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。
また、ご投資に伴う運用報酬や申込み手数料、換金時手数料、保有期間中に間接的にご負担いただく費用、その他費用等及びその合計額も異なりますので、その金額をあらかじめ表示することができません。ご投資に当たっては目論見書や契約締結前交付書面を良くお読み下さい。

当社ウェブサイトに掲載の全ての情報の著作権はBNPパリバ・アセットマネジメント株式会社に帰属します。掲載情報・資料等の一部、もしくは全部を書面による許可なくして転載、複製することを禁じます。

商号 : BNPパリバ・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者    関東財務局長(金商)第378号
加入協会 : 一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

Copyright @ 2023 BNP PARIBAS ASSET MANAGEMENT Japan Limited.